田舎暮らしって憧れますよね。
きれいな自然に囲まれて、のんびり暮らせたら癒やされるだろうなあ。
薬剤師の資格があるなら転職もしやすいでしょうけど、ちょっと待った!
何も考えずに行動するとあとで大変なので、注意点をお伝えします。
“薬剤師の資格を利用して田舎暮らししたい人へ!注意点とおすすめの転職サイトを紹介” の続きを読む当ブログではアフィリエイト広告を利用しています
田舎暮らしって憧れますよね。
きれいな自然に囲まれて、のんびり暮らせたら癒やされるだろうなあ。
薬剤師の資格があるなら転職もしやすいでしょうけど、ちょっと待った!
何も考えずに行動するとあとで大変なので、注意点をお伝えします。
“薬剤師の資格を利用して田舎暮らししたい人へ!注意点とおすすめの転職サイトを紹介” の続きを読む私には薬剤師をやっている友人がいます。
その友人はドラッグストア→調剤薬局→メーカーへと転職を重ねて現在に至っています。
今回は、友人の転職体験談の続きです。
薬剤師の人が転職する場合、転職サイトを利用すると思います。
転職サイトにも色々ありますよね。
「どの転職サイトを利用するのが良いんだろう?」
自分に合う転職サイトをどうやって見つければいいのか。
友人の体験談をご紹介します。
転職サイトを比較したい人は「サイト名+評判」とか「サイト名+口コミ」で検索したと思います。
たくさんの情報が引っかかりますよね。
でも、欲しい情報は見つかりましたか?
たぶん、しっくり来る情報が見つからなかった人が多いと思います。
友人が転職活動をしたときもそうでした。
色々調べてみても、イマイチわかりません。
一般論的に「ここは調剤薬局の情報に強い」とか「サポートが手厚い」みたいな口コミはあるでしょう。
それって本当でしょうか?
友人が実際にいくつか転職サイトを活用してみた結果、評判とは違うことが多かったのです。
実は、ネットで調べた評判や口コミが正確だったとしても「あなたに当てはまらない場合」が多いのです。
なぜあなたの場合は当てはまらないのか。
それにはいくつか理由がありました。
「求人取扱件数がトップ」
「調剤薬局の求人に強い」
このような一般論的な評判は、あなたの転職には何のプラスにもなりません。
何故かと言うと、地域差がかなり激しいからです。
その転職サイトで取り扱っている件数が日本一だったとしても、あなたが働きたい地域に限定するとどうでしょうか?
「首都圏の情報は多いけど、兵庫県の情報は少ない」
「この転職サイトは調剤薬局に強いと言われていたけど、西宮市の情報に限定すると別のサイトのほうが充実している」
このようなことがよくあります。
各転職サイトの運営会社は、地域を駆け回って求人情報を集めています。
昔から関係が深い地域なら、情報は簡単に集まるでしょう。
でも、最近進出したような地域ならどうでしょうか?
各地域に限定すれば、大手サイトが負けることは珍しくありません。
一般的には情報量が多いと言われるサイトでも、あなたの地域でも1番という保証がないのです。
だからこそ、自分で比較する必要が出てきます。
転職サイトは、単に求人情報を集めるだけのものではありません。
転職サイトのほとんどが、登録すると個別面談を行います。
各運営会社のキャリアコンサルタントと面談して、あなたのニーズに合わせてサポートするためです。
ここでも、大きな差がでます。
同じサイトでも、地域が違えば担当者が違いますよね。
当然、キャリアコンサルタントの力量にも個人差が出てきます。
優秀な人だとしても、あなたとの相性が悪いかもしれません。
ネットサービスとはいえ、実際のサポートは人が行います。
同じ会社の社員でも、人が違えば中身はガラッと変わるものです。
キャリアコンサルタントは、経験がモノを言う職業です。
どんなに求人情報が多くても、地域の実態を知らない担当者が来たらメリットが半減します。
「あそこの調剤薬局の業務は、こんな感じですよ。」
「ここの職場は、こんなお客様が多いですねえ」
「あそこの経営者はよく知っています。任せてください」
経験豊富な担当者なら、こんな具体的な情報やサポートがあるかもしれませんよね。
満足度は人に左右されるので、一概に「これが良い」とはいえないのです。
「地域差がある」
「キャリアコンサルタントの質も大事」
それでは、どうやって転職サイトを比較すれば良いのでしょうか。
友人の場合は、このように転職サイトを利用しました。
(例:大手・地域特化型・複数社から情報がもらえるサイト)
↓
②登録後、各サイトの個別面談を受けてみる
↓
③1番話しやすい担当者のところに任せる
ネットで検索して見比べても、どれが1番自分に合うかなんてわかりません。
まずは、特徴の違いがはっきりしているサイトをピックアップ。
大手ばかりではなく、「○○地域に特化」などの地域性を押し出しているサイトも選びましょう。
複数社と提携しているサイトもありますので、そこも登録。
登録後は、集まる情報量と担当者で決めます。
1番あなたの話をよく聞いて動いてくれる担当者が良いですね。
求人情報が多くても、あなたの希望にマッチしなければ意味がありません。
いかがでしょうか。
少々やることは多いですが「あなたにとってのベスト」を見つけるなら1番効率的な方法ではないでしょうか。
同時進行で複数サイトを利用することで、各サイトの違いが体感的にはっきり分かります。
では、具体的におすすめの転職サイトは?
友人は関西で転職先を探しました。
その友人が使った転職サイトを3つご紹介します。
ファルマスタッフは転職サイトの大手です。
ペーパー薬剤師や、調剤業務未経験の薬剤師へのサポートが手厚いと言う口コミが多いことでも有名です。
・関西エリアに特化した薬剤師転職サイト【メディカルプラン】
関西で転職先を探しているなら、メディカルプランも選択肢の一つ。
地域特化サイトならではの好条件求人や、具体的な職場環境の情報などが得られます。
・薬剤師ナビ
一度の登録で、最大3社から求人情報を得られるサイトです。
色々なサイトに個人情報を登録したくない人は、とりあえずここを利用するのも手です。
1つの転職サイトを利用するよりも、複数サイトを活用したほうが違いがハッキリ分かります。
面倒かもしれませんが、今頑張ることが良い職場選びの近道。
使えるものは、とことん利用しましょう。
薬剤師の将来について議論すると、いつもこんな話が出てきます。
「薬剤師はもうすぐ飽和する」
「いやいや、当分は不足状態が続く」
実際のところどうなのでしょうか?
詳しく調べてみて分かったことをお話します。
まず、全国的に見た場合からお話します。
少し前によく言われたのは「2021年に薬剤師の需要と供給は逆転する」という予測です。
ところが、この予測が出てから数年経過した現在、やや現実と合わない状況が生まれています。
・ドラッグストアの増加
・1店舗あたりの営業時間が長くなった
これらの要因によって、むしろ人手不足が加速しているという一面も出てきました。
2017年現在では「人口が1億人を切る2050年まで不足傾向が続く」と予想する人が増えています。
2021年に飽和すると言われていましたが、あくまでも統計上の話。
私が知り合いの薬剤師さん達に話を聞くと、大半の人が「不足が続く」と予想しています。
これには2つの理由があります。
・大都市圏への労働力の集中
・薬剤師の高齢化
薬剤師に限った話ではありませんが、若い労働力は大都市圏に集中する傾向があります。
そのため、地方の調剤薬局やドラッグストアでは薬剤師不足がなかなか解消できていません。
地方に住んでいる人なら、アルバイト・転職情報誌で薬剤師の求人を見ない日はありません。
初任給や時給も、かなり高めですよね。
首都圏や大都市圏だけに限れば、飽和状態に近い地域もあるでしょう。
でも、その他の市町村レベルで見ていけば不足が解消される見込みは薄いのです。
一般論だけでは信憑性に欠けるので、実例を探ってみました。
今回は兵庫県を例に見てみます。
なお、データは兵庫県の「平成26年医師・歯科医師・薬剤師調査」を参考にしています。
総数だけを見ても、ピンとこないですね。
まず、薬剤師は増えてるのか減っているのか?
この点を見てみると…
・平成24年:13,654人
総数だけを見ると、260人増加しています。
「やっぱり増えているんだな」
そう思った人、まだ早いですよ。
薬剤師の資格は一生モノ。
統計には高齢者も含まれています。
将来的に飽和するか不足するのか判断するためには、薬剤師の年齢構成を見なければなりません。
この表を見てみると、次のようなことが分かります。
・60歳以上 2,173人
60歳以上は、29歳以下の人より407人も多いです。
今後10年の薬剤師業界を考えると、実働人数は減ることが予想できます。
さらに、50歳以上の薬剤師の割合は全体の37%。
薬剤師も高年齢化しているのです。
年齢構成を見ていると、今後は資格はあるけど働いていないペーパー薬剤師が増えることが想像できますよね。
医療サービスの需要は、増加する一方です。
年齢構成だけを見ても、飽和するとはとても思えません。
「過疎化で薬局が潰れれば、薬剤師の需要も減る」
こんなことを言う人がいます。
私は、この意見については疑問です。
なぜなら、今後は在宅医療の比重が高まるからです。
2017年現在、政府は「薬局を中心とした地域住民の健康拠点づくり」を方針としています。
在宅医療の比重が大きくなれば、薬剤師による服薬指導の重要性がますます大きくなります。
仮に薬局が潰れたとしても、在宅医療の担い手としての薬剤師需要は減りません。
薬剤師不足はいつまで続くのか?
少なくとも日本の人口が1億人を切ると言われる2050年までは続くのではないでしょうか。
何か大きな制度改革がない限り、当面はこの流れが続くでしょう。